※画像は、2026年度の新型コロナワクチン制度をイメージしてAIで作成したものです。画像内の人物、医療機関、ワクチン製品・容器などは実在するものや公式資料を示すものではありません。最新の接種情報は、厚生労働省・自治体・接種医療機関の公式案内をご確認ください。
※本記事は2026年9月22日時点の厚生労働省、厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会などの公表情報をもとに、一般の方向けに整理した医療・健康情報です。具体的な自己負担額、予約開始日、実施医療機関、使用するワクチンは自治体・医療機関によって異なる場合があります。
こんにちは。看護師のニシユウです。
秋から冬に向けて、インフルエンザとともに気になるのが新型コロナワクチンです。
「2026年も接種できるの？」
「65歳未満は受けられない？」
「今年はいくらかかる？」
「インフルエンザワクチンと同じ日に打って大丈夫？」
新型コロナワクチンの制度は、全額公費で広く接種していた時期から大きく変わっています。
現在は、重症化リスクの高い方を対象とした秋冬の定期接種を中心とした制度となっており、定期接種対象外の方も希望すれば任意接種を受けることができます。
- 2026年度の定期接種はいつから始まるのか
- 定期接種の対象者と、65歳未満の任意接種
- 接種費用と自治体による違い
- 2026年度に使用されるワクチン
- インフルエンザワクチンとの同時接種
- 副反応と医療機関へ相談する目安
結論｜2026年度は10月1日から定期接種
| 項目 | 2026年度 |
|---|---|
| 定期接種期間 | 2026年10月1日～2027年3月31日 |
| 対象 | 65歳以上、60～64歳で一定の障害がある方 |
| 回数 | 定期接種として期間中に1回 |
| 費用 | 自治体により異なる |
| 対象外の方 | 任意接種として接種可能 |
| インフルとの同時接種 | 医師が必要と認めた場合は可能 |
2026年9月2日に開催された厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会では、2026年度も重症化予防を目的として、65歳以上など重症化リスクの高い方を対象に定期接種を行い、接種期間を2026年10月1日～2027年3月31日とする方針が了承されています。
2026年度の定期接種は誰が対象？
- 65歳以上の方
- 60～64歳で一定の障害がある方
60～64歳については、心臓・腎臓・呼吸器の機能障害などにより日常生活が極度に制限される方、またはHIV（ヒト免疫不全ウイルス）による免疫機能障害によって日常生活がほとんど不可能な方が対象です。
これは、高齢者を対象としたインフルエンザワクチンの定期接種とおおむね同様の考え方です。
65歳未満は接種できない？
定期接種の対象外でも接種することはできます。
希望する場合は、任意接種として接種することができます。ただし、原則として費用は自己負担となり、料金は医療機関によって異なります。
自治体によって独自の助成が行われる場合もあるため、接種を希望する方は、お住まいの自治体や接種予定の医療機関へ確認してください。
2026年度の接種費用はいくら？
新型コロナワクチンの全額公費による特例臨時接種は、2024年3月31日で終了しています。
現在の定期接種では、自治体によって自己負担額が異なります。
2026年度の自己負担額、助成制度、予約開始日などは、お住まいの市区町村の案内を確認してください。SNSなどで見かけた金額が、そのまま自分の地域にも当てはまるとは限りません。
2026年度はどんなワクチンを使用する？
新型コロナウイルスは変異を続けているため、ワクチンの抗原組成も流行株やWHOの推奨などを踏まえて見直されます。
2026年9月2日の厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会では、2026年度の定期接種に使用するワクチンとして、次の製品を位置付けることが了承されています。
| 対応株 | メーカー |
|---|---|
| XFG対応1価ワクチン | ファイザー、モデルナ、武田薬品工業 |
| NB.1.8.1対応1価ワクチン | 第一三共、Meiji Seika ファルマ |
実際にどの医療機関でどの製品を使用するかは、供給状況や医療機関によって異なります。
特定の製品を希望する場合は、予約前に医療機関へ確認してください。
新型コロナワクチンの主な目的は重症化予防
新型コロナワクチンを接種しても、感染を100％防げるわけではありません。
現在の定期接種では、特に入院や死亡などの重症化を予防することが重要な目的とされています。
年齢、基礎疾患、これまでの感染歴・接種歴などを踏まえ、ワクチンの効果と副反応について理解したうえで接種を検討することが大切です。
インフルエンザワクチンと同時接種できる？
医師が必要と認めた場合は同時接種できます。
現在は、新型コロナワクチンとインフルエンザワクチンを含む他のワクチンとの同時接種は、医師が認めた場合に可能です。
また、別の日に接種する場合も、他のワクチンとの間に特別な接種間隔を空ける必要はありません。
ただし、接種当日の体調や既往歴などによって判断が異なるため、予約時や予診時に相談してください。
インフルエンザワクチンをいつ打つか、子どもの接種回数、フルミストとの違いなどはこちらで詳しく解説しています。
接種できない場合・注意が必要な場合
一般に、次のような場合は接種できない、または事前の確認が必要になります。
- 明らかな発熱がある
- 重い急性疾患にかかっている
- ワクチン成分による重度の過敏症の既往がある
持病の治療中、抗凝固薬を使用している、過去のワクチン接種で強いアレルギー症状があったなどの場合は、事前に医師へ相談してください。
接種後によくみられる副反応
ワクチンによって異なりますが、接種後には次のような症状がみられることがあります。
- 注射部位の痛み・腫れ
- 倦怠感
- 頭痛
- 筋肉痛・関節痛
- 発熱
多くは数日以内に軽快します。接種日や翌日は無理な予定を詰め込まず、体調を確認しながら過ごしましょう。
接種後、こんな症状があれば医療機関へ
速やかな受診を考える症状
- 高熱や強い症状が続く
- 胸痛、息切れなどがある
- 症状が時間とともに悪化している
mRNAワクチンの接種後には、心筋炎・心膜炎が疑われる症状に注意が必要です。接種後に胸の痛みや息切れなどがみられた場合は、速やかに医療機関へ相談してください。
119番を考える状態
- 呼吸困難が強い
- 唇や舌が急に腫れる
- じんましんと呼吸症状などが急激に現れる
- 意識がおかしい、呼びかけに反応しない
重いアレルギー反応（アナフィラキシー）などが疑われ、呼吸困難や意識状態の悪化などがある場合は、ためらわず119番通報を考えてください。
以前コロナに感染した人も接種できる？
過去に新型コロナへ感染したことがあるという理由だけで、ワクチンを接種できなくなるわけではありません。
ただし、感染直後で体調が戻っていない場合や治療中の場合などは、接種時期について医療機関へ相談してください。
接種するかどうかは自分で判断する
新型コロナワクチンについては、年齢、基礎疾患、重症化リスク、これまでの感染歴・接種歴、ワクチンの効果や副反応などを理解したうえで判断することが大切です。
「周囲が接種するから」「SNSで怖い情報を見たから」といった理由だけで決めず、公的情報を確認し、自分の健康状態に応じて検討しましょう。
不安や疑問がある場合は、必要に応じてかかりつけ医や接種医療機関へ相談してください。
健康被害救済制度について
予防接種法に基づく定期接種によって健康被害が生じ、その健康被害が接種によるものと厚生労働大臣に認定された場合には、予防接種健康被害救済制度による給付を受けることができます。
一方、定期接種ではない任意接種による健康被害については、医薬品副作用被害救済制度の対象となる場合があります。
制度や申請方法については、自治体や厚生労働省、PMDA（医薬品医療機器総合機構）の案内をご確認ください。
秋冬はインフルエンザにも注意
新型コロナとインフルエンザは、発熱、咳、だるさなど共通する症状が多く、症状だけで家庭で正確に区別することは困難です。
ワクチンだけでなく、手洗い、換気、咳エチケット、体調不良時の休養などを組み合わせることも大切です。
家族が発症したときの感染対策、自宅療養中の観察ポイント、受診の目安、子どもの注意点や登園・登校再開の基準はこちらで詳しく解説しています。
まとめ｜自治体の2026年度案内も確認を
- 定期接種は2026年10月1日～2027年3月31日
- 65歳以上など重症化リスクの高い方が主な対象
- 対象外でも任意接種は可能
- 自己負担額は自治体によって異なる
- インフルエンザワクチンなどとの同時接種は医師が認めれば可能
- ワクチンの主な目的は重症化予防
接種費用、予約方法、実施医療機関、使用するワクチンについては、お住まいの自治体や接種予定の医療機関の最新情報を確認してください。
※この記事は一般的な医療情報を提供するものであり、個別の接種を推奨・中止するものではありません。持病、治療内容、過去のアレルギー歴などによって判断は異なります。接種について迷う場合は、かかりつけ医や接種医療機関にご相談ください。