【本日9月23日世界初公開へ】日産「PIXO(ピクソ)」とは?トゥインゴ派生の新型AセグメントEVを速報解説

※画像は日産PIXOをイメージしたAI生成画像です。実際の市販車とはデザイン・仕様が異なる場合があります。

※本記事は2026年9月23日時点で確認できる日産自動車およびRenault Groupの公式発表をもとに作成しています。日産「PIXO(ピクソ)」は2026年9月23日に欧州で正式公開予定ですが、記事作成時点では車両価格、バッテリー容量、航続距離など一部の詳細スペックは正式発表前です。兄弟車「Renault Twingo E-Tech electric」の数値を参考として紹介する場合は、その旨を明記しています。

本日2026年9月23日、日産自動車の新型コンパクト電気自動車(BEV)「PIXO(ピクソ)」が欧州で正式公開される予定です。

PIXOは、日産が欧州のAセグメントへ投入する新しい100%電気自動車。欧州向け新型MICRAよりもさらに小さなクラスに位置し、都市部での日常利用を重視したシティEVとして登場します。

「日本の軽EV『サクラ』とは何が違う?」
「ルノーの新型トゥインゴとの関係は?」
「航続距離や価格はどのくらいになる?」
「日本でも発売される可能性はある?」

今回は、現時点で確認されている公式情報と、兄弟車となるRenault Twingo E-Tech electricの正式スペックを整理しながら、新型PIXOについて分かりやすく速報解説します。


1. 日産「PIXO(ピクソ)」とは?欧州向けAセグメントEV

PIXOは、日産が欧州向けに投入するAセグメントの100%電気自動車です。

日産は2026年9月9日、PIXOという車名を正式発表。欧州で生産し、欧州のユーザー向けに開発されたモデルであり、2026年9月23日に正式公開することを明らかにしています。

日産にとっては、欧州Aセグメントへの本格的な復帰を意味するモデルでもあります。

かつて存在した「PIXO」の車名が復活

「PIXO」という名前を聞いて懐かしく感じる方もいるかもしれません。

初代PIXOは2009年から2013年頃まで欧州市場で販売されていた小型車で、スズキ・アルトをベースとするOEMモデルでした。

今回はその名称が復活し、新世代の100%電気自動車として生まれ変わることになります。


2. 新型PIXOはルノー「Twingo E-Tech electric」の派生モデル

新型PIXOを理解するうえで重要なのが、Renault Groupとの関係です。

Renault Groupは2025年3月、EV関連部門のAmpere(アンペア)がRenault Twingoの派生となるAセグメントEVを日産向けに開発・生産し、車両デザインを日産が担当することを正式に発表しました。

つまりPIXOは、単純なバッジ違いのOEM車というよりも、Twingoの技術基盤を活用しながら日産独自のデザインを与えた兄弟車と考えるのが分かりやすいでしょう。

開発期間とコストを抑えられるメリット

Ampereが開発した既存のEV技術や車両プラットフォームを活用することで、日産側は車体骨格やEVシステムをゼロから開発する必要がなくなります。

Renault Group自身も、Twingoプロジェクトについて開発期間や開発コストの削減を重要なテーマとして掲げており、PIXOでもこうした協業のメリットが生かされると考えられます。


3. PIXOのスペックは?現時点では「Twingo」が重要な参考になる

注意したいのが、PIXO固有のバッテリー容量、モーター出力、航続距離などは記事作成時点では正式発表を確認できていないという点です。

ただし、ベースとなるRenault Twingo E-Tech electricについては、すでに詳細な仕様が公式発表されています。

項目 日産 PIXO Renault Twingo E-Tech electric
カテゴリー AセグメントEV AセグメントEV
開発 Ampere/日産 Renault/Ampere
バッテリー 正式発表待ち 27.5kWh LFP
最高出力 正式発表待ち 60kW(82ps)
航続距離 正式発表待ち 最大263km(WLTP)
欧州価格 正式発表待ち 19,490ユーロ〜

※Twingo E-Tech electricの数値はRenault公式発表によるものです。PIXOが同一のバッテリー・モーター・航続距離を採用するとは限りません。

27.5kWh・263km級なら都市型EVとして十分実用的

もしPIXOにもTwingoと近いパワートレインが採用された場合、27.5kWhという比較的小さなバッテリーながら、WLTPモードで260km前後の航続距離を確保する可能性があります。

大型バッテリーを搭載して長距離性能を追求するのではなく、車両価格や重量、電費とのバランスを重視した「都市部の日常移動に適したEV」という考え方です。


4. 「2万ユーロ以下のEV」になる?価格は正式発表待ち

PIXOについて注目されているのが価格です。

兄弟車となるTwingo E-Tech electricは、欧州で19,490ユーロからという価格が設定されています。

そのためPIXOについても「2万ユーロ前後のエントリーEVになるのではないか」と海外メディアを中心に報じられています。

ただし、PIXOの正式な車両価格については日産の公式発表を確認してから判断する必要があります。

グレード構成や各国の税制、EV購入支援制度によって実際の購入価格も変わるため、「19,500ユーロ」と現時点で断定するのは避けた方がよいでしょう。


5. 日産サクラとの違いは?似ているようで役割は異なる

日本のユーザーから見ると、PIXOと最も比較したくなる日産EVが軽EV「サクラ」でしょう。

どちらも都市部や日常利用を重視したコンパクトEVですが、その成り立ちは大きく異なります。

項目 日産 PIXO 日産 サクラ
市場 欧州中心 日本
カテゴリー Aセグメント乗用車 軽自動車
乗車定員 正式発表待ち 4名
バッテリー 正式発表待ち 20kWh
一充電走行距離 正式発表待ち 180km(WLTC)
主な用途 欧州都市部の日常移動 日本国内の街乗り・通勤・送迎

PIXOは欧州の道路環境や安全基準を前提としたAセグメント車、一方のサクラは日本独自の軽自動車規格を最大限活用したEVです。

同じ「小さな日産EV」であっても、単純なライバルというより、それぞれの地域に最適化された日常型EVと見るのが適切でしょう。


6. 日本発売の可能性は?現時点では発表なし

日本のユーザーにとって最も気になるのが、「PIXOは日本でも発売されるのか?」という点でしょう。

現時点で、日産からPIXOの日本導入についての正式発表はありません。

日産はPIXOについて、欧州で生産し、欧州のドライバー向けに開発したAセグメントEVと説明しています。

さらに日本には、軽自動車規格による税制や維持費のメリットを活かせるサクラがすでに存在します。

そのためPIXOがそのまま日本導入されるかどうかは未知数です。

一方で、軽自動車よりひと回り大きなボディと普通車としての走行性能を持つコンパクトEVには一定のニーズも考えられるため、今後の日産のグローバルEV戦略にも注目です。



まとめ:PIXOは「手頃な都市型EV」という日産の新しい選択肢

2026年9月23日に正式公開予定の日産「PIXO(ピクソ)」。

  • 日産が欧州Aセグメントへ投入する新型100%電気自動車
  • Renault Group/AmpereがTwingo派生車として開発・生産
  • 車両デザインは日産が担当
  • 欧州で生産し、欧州向けに展開
  • 価格・バッテリー・航続距離などPIXO固有の詳細スペックは正式発表待ち

兄弟車Twingo E-Tech electricが27.5kWhのLFPバッテリー、最高出力60kW(82ps)、WLTP最大263km、19,490ユーロ〜という実用性と価格のバランスを重視した構成となっていることから、PIXOも「巨大なバッテリーを積んだ高価なEV」とは異なる方向性になる可能性があります。

都市部で使いやすく、購入しやすい「等身大のEV」としてどのような仕上がりになるのか、正式発表に注目です。

主な参考情報:
日産自動車公式企業情報「EV? Easy!」/Renault Group公式発表「Renault Group and Nissan announce new strategic projects」/Renault「Twingo E-Tech electric」公式発表ほか。PIXO固有の仕様については、2026年9月23日の正式発表後に更新予定です。

【インフルエンザ治療】陽性なら薬は必要?WHO・最新ガイドラインと日本の実際の診療を看護師が解説

※画像はAIで作成したイメージです。

※本記事は2026年9月23日時点で確認できる、厚生労働省、日本小児科学会、WHO(世界保健機関)などの公的資料・ガイドラインをもとに、インフルエンザ治療について一般向けに解説したものです。
個別の診断・治療は、年齢、基礎疾患、妊娠の有無、症状、重症度、発症からの時間などによって異なります。実際の治療については、診察した医師の判断に従ってください。

インフルエンザと診断されると、

「タミフルを飲む」
「イナビルを吸入する」
「ゾフルーザを1回飲む」

といった抗インフルエンザ薬による治療を思い浮かべる方は多いのではないでしょうか。

実際、日本では長い間、

「インフルエンザと診断されたら、抗インフルエンザ薬を処方する」

という診療を目にする機会が多くありました。

しかし、現在の公的な治療指針を確認すると、

「インフルエンザと診断された患者全員に、抗インフルエンザ薬が必要」

とはされていません。

さらにWHO(世界保健機関)が2024年に公表したインフルエンザ診療ガイドラインでは、非重症インフルエンザに対する抗ウイルス薬について、日本で一般的にイメージされる診療より慎重な推奨が示されています。

一方で、

「発症から48時間を過ぎたら、抗インフルエンザ薬を使っても意味がない」

という理解も正確ではありません。

では現在、インフルエンザの治療は何を基準に決められているのでしょうか。

今回は看護師の立場から、厚生労働省、日本小児科学会、WHOの最新指針と、日本の実際の診療を比較しながら解説します。

結論|「陽性だから薬」ではなく患者ごとのリスクで考える

最初に結論です。

現在のインフルエンザ治療では、「インフルエンザである」という事実だけではなく、年齢、基礎疾患、重症度、重症化リスク、発症からの時間などを総合的に評価し、抗ウイルス薬を使用するか判断することが重要です。

厚生労働省は、インフルエンザの多くは自然経過のなかで4~5日間の発熱などを経て自然軽快すると説明しています。

そのうえで抗インフルエンザ薬について、高齢者、免疫不全者、小児など重症化リスクが高い人では重症化予防効果が期待される一方、その他の人では内服による重症化予防効果は限定的としています。

そして明確に、

「抗インフルエンザ薬の投与は、全ての患者に対して必須ではない」

としています。

つまり、基本的な考え方は

「迅速検査で陽性になったから、自動的に抗インフルエンザ薬を処方する」

というものではありません。

日本で使われている主な抗インフルエンザ薬

現在、日本では主に次の抗インフルエンザ薬が使用されています。

一般名 主な商品名 投与方法
オセルタミビル タミフル等 内服
ザナミビル リレンザ 吸入
ラニナミビル イナビル 吸入
ペラミビル ラピアクタ 点滴
バロキサビル マルボキシル ゾフルーザ 内服

厚生労働省はアマンタジンも治療薬として挙げていますが、現在はほとんどのインフルエンザウイルスが耐性を獲得しており、使用機会は少なくなっています。

薬によって内服・吸入・点滴と投与方法が異なり、治療期間も違います。

そのため、

「1回で治療が終わる薬だから一番よい」

と単純に決めることはできません。

年齢、吸入操作が可能か、基礎疾患、重症度、薬剤耐性などを考慮して選択されます。

なぜ「発症48時間以内」が重要なの?

抗インフルエンザ薬について、

「48時間以内に飲まないと意味がない」

という説明を聞いたことがある方も多いでしょう。

厚生労働省によると、発症から48時間以内に抗インフルエンザ薬を開始すると、一般に発熱期間が1~2日程度短縮し、鼻やのどからのウイルス排出量も減少するとされています。

そのため、抗ウイルス薬を使用する場合には早期に開始することが重要です。

ただし、

「48時間を過ぎた瞬間、すべての患者で抗ウイルス薬の意味がなくなる」ということではありません。

48時間を過ぎても治療を考える患者がいる

この点について、日本小児科学会の「2025/26シーズンのインフルエンザ治療・予防指針」は非常に分かりやすく整理しています。

外来治療では、幼児、重症化リスクの高い基礎疾患がある患者、呼吸器症状が強い患者には抗インフルエンザ薬の投与を推奨しています。

原則として発症後48時間以内の使用としながらも、

重症化リスクが高く、症状が遷延している場合は、48時間以上経過していても投与を考慮する

としています。

一方、基礎疾患のない患者については、48時間以内に診断された場合でも医師の判断で投与を考慮するとされています。

そして同じ指針の中で、

「多くは自然軽快する疾患であり、抗インフルエンザ薬の投与は必須ではない」

という考え方も示されています。

つまり「48時間」という数字だけで治療の必要性を決めるのではなく、その患者の重症化リスクや現在の状態を見ることが重要なのです。

WHO 2024では非重症インフルエンザにさらに慎重

ここで、世界のガイドラインも見てみましょう。

WHOは2024年9月、「Clinical practice guidelines for influenza」を公表しました。

このガイドラインは、季節性インフルエンザだけでなく、パンデミックインフルエンザや、人で重症化する可能性のある新型インフルエンザAも対象としています。

WHOが特徴的なのは、患者を「重症か非重症か」「重症化リスクが高いか」によって分けて治療を考えていることです。

WHO 2024の非重症インフルエンザに対する主な推奨

薬剤 WHO 2024の主な推奨
オセルタミビル 使用を強く推奨しない
ザナミビル 使用を強く推奨しない
ラニナミビル 条件付きで推奨しない
ペラミビル 条件付きで推奨しない
バロキサビル 重症化高リスク患者では条件付きで推奨。低リスク患者では条件付きで推奨しない

日本で日常的に使用されているオセルタミビル(タミフル等)を、WHOは非重症インフルエンザに対して強く推奨していないという点は、かなり特徴的です。

ただし、「強く推奨しない」は薬が危険だから使用禁止という意味ではありません。

WHOは治療による利益だけでなく、エビデンスの確実性、有害事象、医療資源、費用、実行可能性などを総合して推奨を作成しています。

重症インフルエンザではWHOもオセルタミビルを推奨

一方、重症インフルエンザについては状況が異なります。

WHO 2024では、重症インフルエンザに対するオセルタミビルを条件付きで推奨しています。

つまりWHOは、

「タミフルは不要」

と言っているわけではありません。

重要なのは、

「誰に抗ウイルス薬を使うと臨床的なメリットが期待できるのか」

という患者選択です。

厚労省・日本小児科学会・WHOを比較すると?

指針 軽症・低リスク 重症・高リスク 特徴
厚生労働省 全員に必須ではない 重症化予防効果が期待される 医師判断を重視
日本小児科学会 必須ではなく医師判断 幼児・高リスク・呼吸器症状が強い患者には推奨 48時間超でも高リスク・遷延例は考慮
WHO 2024 抗ウイルス薬にかなり慎重 重症例ではオセルタミビルを条件付き推奨 重症度・重症化リスクで明確に層別化

細かな推奨内容には違いがありますが、共通しているのは、

「インフルエンザ陽性」という検査結果だけではなく、患者ごとの重症度や重症化リスクを評価して治療を決める

という考え方です。

WHOと日本で治療方針が違って見えるのはなぜ?

ここで注意したいのが、

「WHOと違うから日本の診療が間違っている」

と単純に考えないことです。

WHOのガイドラインは世界中で使用することを想定し、患者への利益・害だけでなく、エビデンスの確実性、医療資源、費用、実行可能性、公平性なども考慮して推奨を作成しています。

一方、日本では迅速検査へのアクセスが良く、複数の抗インフルエンザ薬を保険診療の中で使用できるという特徴があります。

また、日本小児科学会の指針は、小児という特定の患者集団や国内で使用可能な薬剤・診療環境を踏まえて作成されています。

そのため、WHOと日本の指針は単純に

「どちらが正しいか」

を比較するものではありません。

では、日本の実際の診療はどうなっている?

ここで気になるのが、

「実際の日本の医療現場ではどうなのか?」

という点です。

私自身、医療現場でインフルエンザ患者さんに関わっていると、

「迅速検査で陽性→抗インフルエンザ薬を処方」

という診療を見る機会は少なくありません。

日本の診療実態について参考になる全国規模の研究があります。

当時の国立国際医療研究センターなどの研究グループは、2014~2020年度のNDBオープンデータを用いて、日本のインフルエンザ診療の実態を調査しました。

その研究では、2017年度に、

インフルエンザ治療薬を処方された患者:推計約1,339万人
インフルエンザ検査:約3,203万回

と推計されています。

薬剤費は約480億円、検査費は約471億円と報告されており、日本では検査と抗インフルエンザ薬による治療が非常に広く行われていたことが分かります。

ただし「2026年も同じ」とは言えない

ここは非常に重要です。

先ほどの全国調査は2014~2020年度のデータです。

そのため、この研究だけを根拠に、

「2026年現在も日本のほとんどの医療機関が陽性患者全員に薬を処方している」

とは言えません。

また今回確認した範囲では、

「2026年現在、日本の医療機関の何%が最新ガイドラインに沿って診療しているか」

を直接評価した全国規模のデータは確認できませんでした。

したがって、

「日本の医療機関はガイドラインを守っていない」

と結論づけることも適切ではありません。

同じ「インフルエンザ陽性」でも治療は違って当然

例えば全員が、

「インフルエンザA型、発症24時間」

だったとしても、患者背景が次のように違えば治療判断も変わります。

患者例 考慮するポイント
25歳・基礎疾患なし・水分摂取良好 低リスクの軽症例
2歳児 年齢による重症化リスクを考慮
82歳・COPD・心不全あり 高齢・基礎疾患による高リスク
40歳・肺炎を疑う呼吸器症状あり 重症・合併症の評価が重要

全員をまったく同じように治療する必要はありません。

そのため、

「前の病院ではタミフルを出してくれたのに、今回は出なかった」

という事実だけでは、どちらかの医療機関が間違っているとは判断できません。

「薬を出さない=何も治療していない」ではない

健康な成人の軽症インフルエンザでは、抗ウイルス薬を使用せず、十分な休養、水分補給、必要に応じた解熱鎮痛、経過観察などの支持療法を中心に治療することがあります。

つまり、

抗インフルエンザ薬を処方しない=治療していない

ではありません。

逆に、

抗インフルエンザ薬を処方した=もう安心

でもありません。

肺炎、脱水、意識障害、呼吸不全などの重症化を見逃さないことの方が重要になる患者もいます。

抗菌薬はインフルエンザそのものには効かない

インフルエンザはウイルス感染症です。

そのため一般的な抗菌薬、いわゆる「抗生物質」はインフルエンザウイルスそのものには効果がありません。

WHO 2024でも、細菌感染の可能性が低い非重症インフルエンザに対する抗菌薬使用を強く推奨していません。

ただし、インフルエンザに続いて細菌性肺炎、中耳炎、副鼻腔炎などを合併した場合には、抗菌薬が必要になることがあります。

子どもの異常行動にも注意

インフルエンザでは、小児や未成年者に異常行動がみられることがあります。

以前はタミフルとの関連が大きく取り上げられましたが、厚生労働省によると、抗インフルエンザ薬を使用していない場合や、薬剤の種類にかかわらず異常行動が報告されています。

そのため、薬を飲んでいるかどうかにかかわらず、特に発熱から2日間程度は転落などの事故を防ぐための注意が必要です。

早めに医療機関へ相談したい症状

インフルエンザの多くは自然に改善しますが、水分が十分に取れない、尿が明らかに減っている、息苦しい・呼吸が速い、胸の痛みがある、症状が改善せず悪化している、いったん改善した後に再び悪化した、高齢者や基礎疾患のある人で全身状態が悪化している、乳幼児がぐったりしている、といった場合は早めに医療機関へ相談してください。

119番を検討する症状

呼びかけても反応が悪い、意識がもうろうとしている、明らかな呼吸困難、唇や顔色が明らかに悪い、けいれんが持続しているなど、緊急性が高い状態では119番通報を含めた緊急対応を検討してください。

ガイドラインと実際の診療は「どちらが正しいか」ではない

WHO 2024、日本小児科学会、厚生労働省の情報を並べると、細かな推奨には違いがあります。

特にWHO 2024は、非重症インフルエンザに対する抗ウイルス薬についてかなり慎重な立場です。

一方、日本では迅速検査と抗インフルエンザ薬を組み合わせた積極的な診療が広く行われてきた歴史があります。

しかし、

「WHOが正しく、日本が間違っている」

あるいは、

「日本の治療が正しく、WHOは日本には関係ない」

と単純化するべきではありません。

ガイドラインは、患者にとっての治療の利益と不利益を考えるための判断材料です。

そこに患者の年齢、基礎疾患、重症度、発症からの時間、利用可能な薬剤、医療提供体制などを加えて、実際の治療方針が決まります。

「インフルエンザ陽性=薬」という思い込みから少し離れて考える

国内外のガイドラインを改めて確認すると、

「インフルエンザ陽性なら何の薬を出すか」

よりも、

「この患者には抗ウイルス薬による治療が必要なのか」

を考えることが重要であることが分かります。

健康で軽症、重症化リスクが低い患者では、抗ウイルス薬を使用せず自然経過を見る選択肢があります。

一方、高齢者、幼児、基礎疾患のある人、重症・進行例などでは、抗ウイルス薬による治療が重要になる場合があります。

さらに高リスク患者や重症例では、

「48時間を過ぎたから、もう治療しない」

と時間だけで判断することも適切ではありません。

インフルエンザ治療で大切なのは、

「陽性か陰性か」だけを見るのではなく、その患者がどの程度重症化する可能性があるのか、現在どの程度重症なのかまで評価することです。

まとめ

今回の内容を簡単にまとめます。

  • インフルエンザ陽性だから全員に抗ウイルス薬が必要なわけではない
  • 厚生労働省も「すべての患者に必須ではない」としている
  • 抗ウイルス薬は発症48時間以内に開始すると効果を期待しやすい
  • 48時間はすべての患者に共通する絶対的な治療期限ではない
  • 日本小児科学会は、高リスクで症状が遷延していれば48時間超でも投与を考慮している
  • WHO 2024は非重症インフルエンザへの抗ウイルス薬について、日本より慎重な推奨を示している
  • WHOは非重症例へのオセルタミビルを強く推奨していない一方、重症例では条件付きで推奨している
  • 日本では歴史的に迅速検査と抗インフルエンザ薬による治療が広く行われてきた
  • ただし、2026年現在の全国的な「ガイドライン遵守率」は明らかではない
  • 最も重要なのは、薬を処方したかどうかではなく患者ごとの重症度・重症化リスクを評価することである

インフルエンザ治療で本当に重要なのは、

「検査が陽性だったから薬を飲む」ことではありません。

その患者さんに抗ウイルス薬を使用することで、どの程度の利益が期待できるのか。

そして、肺炎、脱水、呼吸不全などの重症化を見逃していないか。

薬だけではなく、患者さん全体を見ること。

それがインフルエンザ診療ではとても重要です。

参考資料

・厚生労働省「令和7年度 急性呼吸器感染症(ARI)総合対策に関するQ&A」
・日本小児科学会「2025/26シーズンのインフルエンザ治療・予防指針」
・World Health Organization「Clinical practice guidelines for influenza」(2024)
・国立国際医療研究センター「インフルエンザ診療の日本での実態―2014年から2020年度の全国レセプトデータを用いた研究」

※本記事は一般的な医療・健康情報の提供を目的としたもので、個別の診断・治療を行うものではありません。症状や基礎疾患などによって適切な対応は異なります。心配な症状がある場合は医療機関へ相談してください。

【2026年度】新型コロナワクチンは10月から|対象者・費用・インフル同時接種・副反応を看護師が解説

※画像は、2026年度の新型コロナワクチン制度をイメージしてAIで作成したものです。画像内の人物、医療機関、ワクチン製品・容器などは実在するものや公式資料を示すものではありません。最新の接種情報は、厚生労働省・自治体・接種医療機関の公式案内をご確認ください。

※本記事は2026年9月22日時点の厚生労働省、厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会などの公表情報をもとに、一般の方向けに整理した医療・健康情報です。具体的な自己負担額、予約開始日、実施医療機関、使用するワクチンは自治体・医療機関によって異なる場合があります。

こんにちは。看護師のニシユウです。

秋から冬に向けて、インフルエンザとともに気になるのが新型コロナワクチンです。

「2026年も接種できるの?」
「65歳未満は受けられない?」
「今年はいくらかかる?」
「インフルエンザワクチンと同じ日に打って大丈夫?」

新型コロナワクチンの制度は、全額公費で広く接種していた時期から大きく変わっています。

現在は、重症化リスクの高い方を対象とした秋冬の定期接種を中心とした制度となっており、定期接種対象外の方も希望すれば任意接種を受けることができます。

この記事で分かること
  • 2026年度の定期接種はいつから始まるのか
  • 定期接種の対象者と、65歳未満の任意接種
  • 接種費用と自治体による違い
  • 2026年度に使用されるワクチン
  • インフルエンザワクチンとの同時接種
  • 副反応と医療機関へ相談する目安

結論|2026年度は10月1日から定期接種

項目 2026年度
定期接種期間 2026年10月1日~2027年3月31日
対象 65歳以上、60~64歳で一定の障害がある方
回数 定期接種として期間中に1回
費用 自治体により異なる
対象外の方 任意接種として接種可能
インフルとの同時接種 医師が必要と認めた場合は可能

2026年9月2日に開催された厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会では、2026年度も重症化予防を目的として、65歳以上など重症化リスクの高い方を対象に定期接種を行い、接種期間を2026年10月1日~2027年3月31日とする方針が了承されています。

2026年度の定期接種は誰が対象?

  • 65歳以上の方
  • 60~64歳で一定の障害がある方

60~64歳については、心臓・腎臓・呼吸器の機能障害などにより日常生活が極度に制限される方、またはHIV(ヒト免疫不全ウイルス)による免疫機能障害によって日常生活がほとんど不可能な方が対象です。

これは、高齢者を対象としたインフルエンザワクチンの定期接種とおおむね同様の考え方です。

65歳未満は接種できない?

定期接種の対象外でも接種することはできます。

希望する場合は、任意接種として接種することができます。ただし、原則として費用は自己負担となり、料金は医療機関によって異なります。

自治体によって独自の助成が行われる場合もあるため、接種を希望する方は、お住まいの自治体や接種予定の医療機関へ確認してください。

2026年度の接種費用はいくら?

新型コロナワクチンの全額公費による特例臨時接種は、2024年3月31日で終了しています。

現在の定期接種では、自治体によって自己負担額が異なります。

「全国一律○円」ではありません
2026年度の自己負担額、助成制度、予約開始日などは、お住まいの市区町村の案内を確認してください。SNSなどで見かけた金額が、そのまま自分の地域にも当てはまるとは限りません。

2026年度はどんなワクチンを使用する?

新型コロナウイルスは変異を続けているため、ワクチンの抗原組成も流行株やWHOの推奨などを踏まえて見直されます。

2026年9月2日の厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会では、2026年度の定期接種に使用するワクチンとして、次の製品を位置付けることが了承されています。

対応株 メーカー
XFG対応1価ワクチン ファイザー、モデルナ、武田薬品工業
NB.1.8.1対応1価ワクチン 第一三共、Meiji Seika ファルマ

実際にどの医療機関でどの製品を使用するかは、供給状況や医療機関によって異なります。

特定の製品を希望する場合は、予約前に医療機関へ確認してください。

新型コロナワクチンの主な目的は重症化予防

新型コロナワクチンを接種しても、感染を100%防げるわけではありません。

現在の定期接種では、特に入院や死亡などの重症化を予防することが重要な目的とされています。

年齢、基礎疾患、これまでの感染歴・接種歴などを踏まえ、ワクチンの効果と副反応について理解したうえで接種を検討することが大切です。

インフルエンザワクチンと同時接種できる?

医師が必要と認めた場合は同時接種できます。

現在は、新型コロナワクチンとインフルエンザワクチンを含む他のワクチンとの同時接種は、医師が認めた場合に可能です。

また、別の日に接種する場合も、他のワクチンとの間に特別な接種間隔を空ける必要はありません。

ただし、接種当日の体調や既往歴などによって判断が異なるため、予約時や予診時に相談してください。

あわせて読みたい|2026年インフルエンザワクチン

インフルエンザワクチンをいつ打つか、子どもの接種回数、フルミストとの違いなどはこちらで詳しく解説しています。

👉 【2026年】インフルエンザワクチンはいつ打つ?接種時期・フルミスト・副反応を看護師が解説

接種できない場合・注意が必要な場合

一般に、次のような場合は接種できない、または事前の確認が必要になります。

  • 明らかな発熱がある
  • 重い急性疾患にかかっている
  • ワクチン成分による重度の過敏症の既往がある

持病の治療中、抗凝固薬を使用している、過去のワクチン接種で強いアレルギー症状があったなどの場合は、事前に医師へ相談してください。

接種後によくみられる副反応

ワクチンによって異なりますが、接種後には次のような症状がみられることがあります。

  • 注射部位の痛み・腫れ
  • 倦怠感
  • 頭痛
  • 筋肉痛・関節痛
  • 発熱

多くは数日以内に軽快します。接種日や翌日は無理な予定を詰め込まず、体調を確認しながら過ごしましょう。

接種後、こんな症状があれば医療機関へ

速やかな受診を考える症状

  • 高熱や強い症状が続く
  • 胸痛、息切れなどがある
  • 症状が時間とともに悪化している

mRNAワクチンの接種後には、心筋炎・心膜炎が疑われる症状に注意が必要です。接種後に胸の痛みや息切れなどがみられた場合は、速やかに医療機関へ相談してください。

119番を考える状態

  • 呼吸困難が強い
  • 唇や舌が急に腫れる
  • じんましんと呼吸症状などが急激に現れる
  • 意識がおかしい、呼びかけに反応しない
緊急性が高い場合は119番へ
重いアレルギー反応(アナフィラキシー)などが疑われ、呼吸困難や意識状態の悪化などがある場合は、ためらわず119番通報を考えてください。

以前コロナに感染した人も接種できる?

過去に新型コロナへ感染したことがあるという理由だけで、ワクチンを接種できなくなるわけではありません。

ただし、感染直後で体調が戻っていない場合や治療中の場合などは、接種時期について医療機関へ相談してください。

接種するかどうかは自分で判断する

新型コロナワクチンについては、年齢、基礎疾患、重症化リスク、これまでの感染歴・接種歴、ワクチンの効果や副反応などを理解したうえで判断することが大切です。

「周囲が接種するから」「SNSで怖い情報を見たから」といった理由だけで決めず、公的情報を確認し、自分の健康状態に応じて検討しましょう。

不安や疑問がある場合は、必要に応じてかかりつけ医や接種医療機関へ相談してください。

健康被害救済制度について

予防接種法に基づく定期接種によって健康被害が生じ、その健康被害が接種によるものと厚生労働大臣に認定された場合には、予防接種健康被害救済制度による給付を受けることができます。

一方、定期接種ではない任意接種による健康被害については、医薬品副作用被害救済制度の対象となる場合があります。

制度や申請方法については、自治体や厚生労働省、PMDA(医薬品医療機器総合機構)の案内をご確認ください。

秋冬はインフルエンザにも注意

新型コロナとインフルエンザは、発熱、咳、だるさなど共通する症状が多く、症状だけで家庭で正確に区別することは困難です。

ワクチンだけでなく、手洗い、換気、咳エチケット、体調不良時の休養などを組み合わせることも大切です。

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まとめ|自治体の2026年度案内も確認を

  • 定期接種は2026年10月1日~2027年3月31日
  • 65歳以上など重症化リスクの高い方が主な対象
  • 対象外でも任意接種は可能
  • 自己負担額は自治体によって異なる
  • インフルエンザワクチンなどとの同時接種は医師が認めれば可能
  • ワクチンの主な目的は重症化予防

接種費用、予約方法、実施医療機関、使用するワクチンについては、お住まいの自治体や接種予定の医療機関の最新情報を確認してください。

※この記事は一般的な医療情報を提供するものであり、個別の接種を推奨・中止するものではありません。持病、治療内容、過去のアレルギー歴などによって判断は異なります。接種について迷う場合は、かかりつけ医や接種医療機関にご相談ください。

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